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事故物件の調べ方は?お得なのか避けるべきか

 

事故物件とは、事件現場ばかりではなく、人が亡くなっていたり、マイナスイメージの特質を持っていたりする物件を指します。不動産業者は、紹介する時に説明義務がありますが、業者に聞かずに、事故物件を調べる方法はあるのでしょうか?事故物件の調べ方についてお話ししましょう。

 

事故物件のサイトで調べる

事故物件紹介サイト「大島てる」では、32000件を超える事故物件が紹介されています。事件や火事で人が亡くなっている、自殺や病死があった物件をマップで表していますから、気になるエリアのマップを調べていくと、事故物件なのか知ることが出来ます。利用者からの情報が書き込めるサイトですので、中には確認が取れていない物件が含まれているかも知れませんが、参考になりそうです。東京は人口も多く、事件の発生も多いので、東京エリアだけでも9800件を越える物件情報が掲載されています。同じマンションで複数件の自殺が起きていたり、事故物件マークがご近所で並んでいたりする場合があります。「飛び降り自殺」など、内容が書かれている場合もありますが、「心理的瑕疵物件」「特別募集住宅」「事故物件」「告知事項あり」といった書き方の場合もあります。

 

不動産屋の対応・内見でチェック

・周囲の相場より3~5割も安い家賃設定

・畳が1枚だけ、浴室だけなど不自然なリフォーム

・定期借家になっている(一度入居者がいれば瑕疵表示義務がなくなるため)

・マンションの名称変更が1年以内にあった

 

亡くなった人がいる場合、事件性のない場合でも、『瑕疵(かし)』となる場合があります。瑕疵とは、欠点や性能が欠けている事を指します。事件性がなくても、入居者にとって人が亡くなっていることが気になる場合も『瑕疵』アリです。ご遺体が放置された場合など、床にシミが出来たり、臭いがついたりしてしまい、特殊なクリーニング、リフォームをしないと入居がむずかしいのです。当然、不自然にある部屋のみ修繕されている、床は貼り替えているのに壁は古ぼけているケースが多いです。

 

事故物件との付き合い方

不動産屋には、瑕疵説明義務がありますから、入居希望者から「事故物件なのですか?」と聞かれたら正直に答えなければいけません。これは、雨漏りがある、設備に不具合があるなどの性能に関する欠点についても同様です。多くは、“住みたくない”印象を持つ部分があるのが事故物件ですが、家賃が安ければ特に気にしないという人もいるでしょう。不動産検索サイトでも事故物件のキーワードで引けますし、ワケありを得意としている業者では、事故物件を集めたページを持っている場合もあります。安く住める事故物件を求めて、検索サイトから問い合わせをするケースも多くなっています。

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