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売れる事故物件と、売れない事故物件の違いは?

 

目の前に事故物件とそうでない物件があれば、多くの人は事故物件を敬遠してしまいます。
しかし、それは事故物件となった原因を一切説明しなかった場合の話です。
正しい説明を行い、建物の管理をきちんと行えば、事故物件でも購入希望者が見つかる事があります。
どのような事故物件なら売る事ができるのか、事故物件となる原因を元にご説明します。

 

事故物件と言ってもその原因は様々

事故物件には、明確な定義はありません。ですので、物件が「事故物件」と呼ばれる原因は、必然的に起きてしまったものから、異常性を感じる深刻なレベルのものまで、とても多様です。
多くの人がイメージする事故物件は、建物の中で入居者が亡くなってしまったケースです。他殺によるものもあれば、無理心中などの自殺、あるいは、助けを求められず亡くなってしまった孤独死などがあります。そのような悲惨な事情を聞けば、ほとんどの人は後からそこに入居したいとは考えません。
このように、事故物件に住みたくないと思われてしまうかどうかは、事故物件となった原因の悲劇性によって決まります。

 

事故物件の原因が大きな影響力を持つ例

事故物件となった理由が、悲惨でセンセーショナルであるほど、その物件に対して周囲の人が持つ印象は悪いものになってしまいます。
日本国民の誰もが知る事故物件の例として、立て続けに未曾有の連続殺人が行われた、ある地域のマンションがあります。
事件が発覚し、犯人が逮捕されるまで、テレビや新聞、週刊誌には事件の詳細が連日報道され、その事件が起きた地域の名前さえも有名になってしまった程です。
現在、事件が起きた部屋は一般客に向けて販売されていますが、告知事項説明で事件の名前を告げると、ほとんどの方は内覧の前に断ってしまうようです。
ちなみに、物件の立地や見晴らし自体はとても評判がよく、周辺環境も充実しており、さらに販売価格も相場を大幅に上回る安さになっていますが、そのような好条件さえも、事件の影響力によって覆されてしまうのです。

 

影響力の低い事故物件もある

上記のように、誰もが土地名すら覚えているような有名な事故物件もあれば、誰も事故物件となった事を知らない、または理由は知っていてもさしたる問題ではないと思われている、影響力の低い事故物件もあります。
例えば、老衰が原因で前の入居者が亡くなってしまった事故物件は、亡くなってしまった事に対してお悔やみの気持ちは生じても、悪評を立てる程の事ではありません。
また、物件の手入れが行き届いていて清潔な印象があれば、もし物件内で人が亡くなったという告知を聞いた後でも、
「思ったほど酷い物件じゃなかった」
「イメージしていた事故物件と違って安心した」
などのように、内覧時のギャップで好印象を与える事も可能です。

 

事故物件になったからと言って、今後永久に売れないという事は決してなく、丁寧な説明と適切なメンテナンスやリフォームを行えば、家探しをしている人の需要に応える事も、不可能ではありません。

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