住宅ローンは、申し込めば借りられるというものではありません。
当然ですが、どんな人であっても審査があり、基準をクリアしていなければローンを組めないこともあります。
さらにやっかいなのは、審査に落ちた理由を教えてもらえないため、他の金融機関に申し込むには自分で原因を探さなければならないことです。
ここでは、ローンが組めない原因や対処法、申し込み時のNG行為を紹介するので、参考にしてみてください。
目次
住宅ローンが組めない理由とは？
住宅ローンの審査項目はたくさんあるので、どこで引っかかったのかを自分で把握する必要があります。
まずは、ローンを組めない理由として考えられることを紹介するので、ご自身の状況と照らし合わせてみましょう。
収入が規定ラインに満たない
ローンを組むには、返済能力が必要です。
その判断の目安となるのが収入です。収入の基準は金融機関によって異なりますが、年収が400万円以下の場合は審査に通りにくくなってしまうかもしれません。
健康面に問題がある
住宅ローンを借りるときには、借りた人が亡くなった場合にローンを返済する「団体信用生命保険」に加入しなければなりません。
「団体信用生命保険」は生命保険商品なので、健康面に問題がある場合は加入できなくなります。
この保険に加入できないと住宅ローンは借りられないので、健康面に問題がある場合は審査に落ちてしまいます。
勤続年数が短すぎる
最近は、キャリアアップのために転職をするというスタイルも増えているので、勤続年数はそれほど影響ありません。
とはいえ、新卒1年目や、異業種で転職を繰り返していて勤続年数が2年しかないという場合は、審査に落ちやすくなります。
また、金融機関によっては、勤続年数○年以上と決めているところもあるので、その基準をクリアしなければローンは組めません。
借入希望額と収入のバランスが取れていない
借入希望額と収入のバランスが取れていないと、減額されることがあります。
収入に対して、借入希望額が高すぎると、月々の返済負担が大きくなってしまいます。
そのため、金融機関側で滞りなく返済できる金額を算出し、ローンの金額を調整することがあるのです。
過去にローン関係でトラブルを起こしている
ローンの審査では、「他に借入がないか」「過去に返済を滞納したことがないか」などを確認するため、「個人信用情報機関」に照会して確認をします。
限度額までキャッシングをしていたり、過去に破産や滞納トラブルがあったりすると、「信用できない」と判断されるので審査に通らなくなってしまいます。
物件自体に問題がある
住宅ローンで購入する物件は、ローン返済できなかったときの担保となります。
そのため、担保にできないような物件の場合は、ローンが組めません。
住宅ローンが組めないときの対処法
住宅ローンが組めないとしても、そこで諦める必要はありません。
ここでは、組めなかった場合の対処法を紹介するので、いざというときのために覚えておきましょう。
他の金融機関で審査を受ける
もし、ローンを組めない原因に心当たりがない場合は、他の金融機関で審査を受けてみましょう。
もともと、審査基準は金融機関ごとに異なるので、同じ条件でもローンが組めることがあるのです。
借入の希望金額を下げる
収入に対して借入希望金額が高い場合は、できる限り金額を下げてみましょう。
たとえ数十万円でも、下げることで審査が通る可能性もあります。
保証人もしくは担保を増やす
借入希望額を減らせない場合は、保証人や担保を増やしてみてください。
特に、購入予定の物件が古い場合は、担保価値が不足しているせいで審査に落ちた可能性が高いので、保証人や担保を増やすことで審査に通りやすくなります。
住宅ローンを申し込むときのNG行為とは
申し込みの際には、NG行為というものが存在します。
このNG行為をしてしまったせいでローンが組めないこともあるので、チェックしておきましょう。
手当たり次第住宅ローンを申し込む
とりあえず、たくさんの金融機関に申し込めば借りられるだろう、と思う方もいるかもしれません。
しかし、申し込みをすると個人信用情報機関に記録が残るので、すべての金融機関に情報が筒抜けになってしまいます。
例えば、A銀行で審査が通らなかった場合、B信用金庫やC銀行はその情報を見ることになり、審査がより厳しくなることもあるのです。
申請書に嘘を書く
当たり前ですが、申請書に嘘を書くのはNGです。
例えば、キャッシングをしていることを隠しても、個人信用情報機関に照会すればすぐにバレてしまいます。
お金を借りるときに嘘をつくと信用が失われるので、どんな些細なことでも嘘は絶対に書かないでください。
住宅ローンの申し込みはプロに相談しよう
住宅ローンの審査では、現状の説明をすることもあります。
例えば、勤続年数が短い理由や現在の体調などを詳しく聞かれるので、ここでうまく説明できれば条件をクリアしていなくても審査に通ることもあります。
こういったノウハウを知っているのは不動産会社なので、プロに相談してから申し込むことをおすすめします。
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